【残業が多すぎて辞めたい】残業時間を減らす5つの方法

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正社員なら残業しないとダメですか?

『残業しないで帰りたい』と思っても、毎日1,2時間程度、残業している人は多いのでは?

昔に比べたら深夜残業する人は減っている印象ですが、それでも多くの日本人が残業しています。

でも『残業』って、本当に必要なのでしょうか?

必要だからやってるに決まってるでしょ!

というのも、私は某外資系IT企業で働いていましたが、長時間残業をしている上司・同僚はほとんどいなかったんですよね。

業界、会社、職種にもよるかもしれませんが、私の周りも皆、定時で帰っていました。

なぜ日本企業では、残業をしないと帰れないのか?

この記事では、なぜ日本人の残業がなくならないのか、外資系企業での働き方と比較しながら考えてみたいと思います。

今回はこちらの本を参考にしています。

今回参考にした本

目次

日本人が働きすぎる原因

まずは、日本人が残業をする理由から。

日本人が残業するのは『4つの理由』があります。

日本人が残業をする理由
  • 残業に対する「仕事できるオレ」幻想
  • 年収が低すぎて、基本給では生活できない
  • 生産性に対する意識が低い
  • 一人一人の業務内容が不明確

一つずつ、解説しますね。

残業に対する「仕事できるオレ」幻想

ひとつめは、「残業=仕事できるオレ」幻想です。

『残業学』には、『ウザすぎる!残業武勇伝』というのが紹介されていました。

今でも「オジサン」たちが言ってそうですが、こんなセリフです。

  • あの頃は、深夜2時から飲んでたぞ
  • 5日間、ずっと会社にカンヅメになっていた
  • 毎晩タクシー帰りだったなぁ

昭和感がありますね。

「残業=カッコいい」と思っている印象があります。

でも、今の時代でもフツーのこんなふうに思っている方、いませんか?

  • 残業ってなんだかんだ言っても、会社のためにも必要だと思う
  • きついけど、達成感はある
  • 残業をしないと、成長できない
  • 残業しないと、今の業績は維持できない

基本給が低すぎて、年収しないと生活できない

ふたつめの理由は、残業ありきで家計をやりくりしていることです。

基本給が低すぎてそれだけでは生活できないので、残業を多くやって家計を支えているケースです。

残業代のために、残業をするというわけですね。

『残業代ありき』の生活は、今に始まったことではありません。

日本企業は「終身雇用」制度を維持してきましたが、どうやって維持してきたかというと、基本給は低めにして、不景気になったときに人員解雇しないかわりに、残業させないことで生産量を減らし、コストを削減することで乗り切ってきたのです。

社員の基本給が低すぎて、残業しないと生活が厳しいことを会社側も分かっているので、あまり厳しく残業削減を言いません。

この傾向は1970年代後半からすでにはじまっています。『残業収入がないと暮らしていけない』人が5割以上いて、その割合は年々上がっているとのこと。

夫が長時間労働をしないと家計が成り立たないのです。

生産性に対する意識が低い

3つめの理由が、生産性に対する意識が低いことです。

「外資系企業は年収が高い」と言われますが、生産性を意識して働いて高い利益率を出すので、それが年収に跳ね返ってくるわけです。

人件費はなるべく抑えたいですから、以下のような人は要注意人物としてチェックされます。

  • 単価の高いメンバー
  • 長時間働いているメンバー

日本人は単価が高いので、「日本人」というだけで要注意人物です(笑)

外資系企業の場合、別に日本人に仕事を依頼する必要もないんですよね。日本人がやる必要がないものは人件費の安い国に仕事を依頼して、利益率を上げています。

どうしても日本人がやらないといけない場合でも、長時間働く人に対しては「業務の棚卸し」をしていました。

  • その人がやらないといけない仕事
  • 他の人でもできる仕事
  • そもそもやらなくていい仕事

日本人でなくてもできる仕事なら、人件費の安い海外に仕事を依頼し、他の人に依頼したらもっと早くできるのであれば、他の人に回します。

利益率を上げるために、メンバーの残業は極力減らすようにしていました。

社員の業務内容が不明確

仕事が終わっても、何となく帰りづらいんだよね…。

日本の働き方は「メンバーシップ型」と言われています。これは、まず人を集め、それから仕事を割り当てていく方法です。

この方法だと柔軟に人材を使えるので、忙しい時期には人を多く配置したり、会社の都合で配置換えをしたりできます。

ただし、個人の業務が不明確になりがちです。しかも専門性があるわけでもないので、時間もかかってしまいます。

海外の働き方は「ジョブ型」です。ジョブ型というのは、まず仕事があり、その仕事に適した人を集める方法です。

この方法だと、人材を柔軟に使うことはできません。

しかし、その仕事に適した専門性の高い人を採用するので効率的に仕事が進められる上、個人の業務も明確なので、自分の仕事が終われば周りを気にせずに帰ります。

海外と比較した日本人の労働時間

世界の労働時間データ

何となく「日本人は働きすぎ」の印象がありますが、実際にはどうなのでしょう。

ここでは世界の労働時間を見てみましょう。

下記のデータは年間の労働時間数が多い国を並べたものです。

世界の労働時間 国別ランキング(2021)

順位国名単位:時間(h)/年
1メキシコ2,128
2コスタリカ2073
3コロンビア1964
4チリ1916
5韓国1915
6マルタ1882
7ロシア1874
8ギリシャ1872
9ルーマニア1838
10クロアチア1835
12米国1791
27日本1607
44ドイツ1349

このデータを見る限り、日本人が働きすぎているようには見えませんね。

おかしいなぁ、日本人は結構働いている気がするんだけどな。

その理由は「祝日の多さ」。

海外と比べると、日本は祝日がやたら多いのです。祝日に働いていない分、年間労働時間で計算すると、日本人の労働時間は他国に比べて少なくなります。

日本は「正社員」の労働時間が長すぎ

残業している人は多い気がするけど、気のせい?

今度は、日本国内のデータを見てみましょう。

下記は、日本国内における年間総実労働時間の推移です。

(参考:厚生労働省「我が国における時間外労働の現状 ①年間総実労働時間」)

年間総実労働時間の推移

えっ?労働時間は減っているの?
そんな気がしないけどなぁ。

実はこのデータ、からくりがあります。

このデータは、一般労働者(正社員)とパートタイムの労働者の労働時間を合計した数値なのです。

労働時間が減っているのは、パートタイムで働く人の割合が増えているから

就業形態別年間総実労働時間及びパートタイム労働者比率の推移

一般労働者(正社員)の合計労働時間は、平成6年から全く減少していません。

つまり、日本人(正社員)の残業時間は減っていないということ。

『残業学』の著者である中原淳先生によると、日本の残業が減らない理由は2つあります。この2つの特徴が負のシナジー(相乗効果)を生んでいると、中原先生は分析しています。

日本で残業が減らない理由
  • 残業を減らすための法規制の実効性が乏しい
  • 仕事の役割分担が不明瞭

法規制の実効性が乏しい

いわゆる「36協定」が、残業時間の法規制を骨抜きにしています。

ヨーロッパでは「規制の骨抜き」はできず、法的ペナルティが課せられます。

仕事の役割分担が不明瞭

これは「社員の業務内容が不明確」で紹介した通りです。

日本はメンバーシップ型の働き方なので、個人の業務内容が不明確になりがちです。

長時間労働が引き起こしている悪影響

でも、長時間労働を放置すると、いろんな悪影響を及ぼします。

健康被害

第一は健康被害です。

長時間労働を続けることで、健康面、精神面でリスクが増大することは、想像に難くないと思います。

労働人口が減少し、人材不足も深刻化しているので、長時間労働になりやすい傾向にあります。

一層気をつけなければなりません。

仕事と育児の両立ができない

残業しないと家計が成り立たない場合、男性(または女性)が長時間働かざるを得ません。

夫が長時間働くとなると、育児をするのは妻しかいません。最近は共働き夫婦が多いですが、育児を担っているのは女性です。

男性は「早く帰りたいけれど、帰れなくて育児を手伝えない」と感じ、女性は「もっと働きたくても、育児と両立できない」というジレンマに陥っています。

生産性が上がらない

残業しないと家計が成り立たないなら、必要であろうと不要であろうと、残業は必須です。でも、意味のない残業を日本社会全体でやっている限り、日本社会全体の生産性は上がりません。

働きすぎを改善する5つの方法

働きすぎは自分の健康に悪影響を及ぼしますから、やはり少しずつ残業は減らしていきたいですね。

ここでは、残業を減らすための6つの方法を紹介します。

残業ありきの家計を見直す

「残業代がないと、家計が成り立たない」という方は、残業ありきの生活を見直してみましょう。

  • ムダ遣いをしていないか
  • 不必要な保険に入っていないか
  • 高い携帯料金プランを利用していないか
  • 使っていないサブスクはないか

など、まずは毎月の生活費で抑えられるところがないかチェックしてみてください。

また、基本給が低い限り「残業ありきの生活」から逃れられないので、基本給の高い会社に転職するのも視野に入れてみてください。

「残業=やる気の証」ではない、という意識を持つ

日本では「結果」よりも「やる気」で仕事が評価される傾向があるので、残業でやる気をアピールしたくなる気持ちも分かります。

でも、やっぱり「長時間残業するほど評価される」というのはヘンだと思いませんか?

「残業=やる気の証」という意識を変えて、少しずつ残業時間を減らしてみてください。

海外では「結果」で評価されます。

下記の記事でアメリカの評価システムについて解説していますので、気になる方は参考にしてみてください。

「自分の仕事何か」を明確にする

自分の本来の業務は何か、書きだしてみてください。

「自分の業務」と「他人の業務」に線を引いて、自分の担当業務でないなら手伝わないで帰る空気を作っていきましょう。

日本でも「ジョブ型」を導入している大企業が増えてきています。次第に「ジョブ型」が一般的になるかもしれません。

アフター5に予定を入れる

仕事終わりにむりやり予定を入れてしまうのも、一つの方法です。

習い事をする、大学院に通うなど、キャンセルできないような予定を入れるのがおすすめです。

職場の空気を読んでダラダラ残っていても、若干残業代がつくだけで、スキルも年収も上がりません。

自分の将来のために、時間を使いましょう。

在宅勤務の場合、仕事後は電源オフに

最近は在宅勤務している人も多いですが、在宅勤務のデメリットは「仕事のON/OFF」が曖昧になることです。

仕事が終わったら、パソコンはシャットダウンして、誰からも通知が来ないような状況にしましょう。

会社携帯をチェックするのも、厳禁です。

携帯を四六時中チェックしていると、いつまでたっても休んだ気になれません。

メリハリをつけていきましょう。

どうしても周りの「空気」が気になるなら

そうはいっても、空気を読んでしまうのが日本人。

どうしても周りの空気が気になって仕方がない人は、「職場を変える」というのも一つの方法です。

フリーランスになる

「周りの空気がどうしても気になって、先に帰れない」人は、将来的にはフリーランスになるのも一つの方法です。

スキルがないとフリーランスとして働くのは難しいですが、自分のペースで仕事ができます。

フリーランスになるのを前提に、残業しながら会社で経験を積み、独立の準備を進めましょう。

時間給の仕事に変更する

あまりにもサービス残業をしすぎているようなら、いっそのこと派遣社員として働く方が稼げるかもしれません。

エンジニアの仕事であれば、派遣社員でも時給2500円以上は狙えます。

エンジニア職は正社員でも派遣でも常に人材不足なので、何かしらの専門性があれば仕事は見つかります。

在宅勤務OKの会社に転職する

「会社にいると、周りの人の視線がどうしても気になる」という方は、在宅勤務OKの会社に転職するのもいいかもしれません。

ここ2,3年で、日本企業でも在宅勤務OKの仕事は一気に増えました。

エンジニア職だけでなく、事務職でも、在宅勤務OKのポジションは多数あります。

外資系企業に転職する

周りの空気が気になる方は、外資系企業に転職するのもいいかもしれません。

私が勤務したことのある外資系企業では、どの会社も定時で帰るカルチャーがありました。日本企業に比べると外資系企業の方が年収も高いですから、「残業代がないと生活できない」という状況には陥りにくいです。

外資系に向いているかどうかチェックするには、『「外資系に向いてる人」ってどんな人?』を参考にしてみてください。

おわりに

この記事では、日本企業で残業がなくならない理由について解説しました。

長時間残業が続いていて「今の状況を変えたい」と思っている方は、海外の考え方も参考に働き方を変えてみてください。

「残業ありきの生活」から抜け出したい人は、基本給がある程度高い企業に転職したほうがいいかもしれません。外資系企業の基本給は、平均的には日本企業よりも高く設定されているのでおすすめです。

くれぐれも、体を壊すほど働かないようにしてください。


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